サントリーホールディングス（本社：大阪市北区）では、同社社員の家族（後期高齢者）が在宅で診療を受けられる新しい健康施策を、2018年10月から一部エリアで導入する。採用されたオンライン診療システムは、インテグリティ・ヘルスケア（本社：東京都中央区）が開発した『YaDoc(ヤードック)』。併せて、40歳未満の「生活習慣病予備群社員」へのオンライン保健指導も10月から開始するという。

　まず、「オンライン診療システム」では、遠隔地に住む社員の家族（後期高齢者）が、タブレット端末などの「ビデオチャット」を使い、在宅のまま「かかりつけ医」に診療してもらえる仕組みを実現する。本年10月から「福岡市」「名古屋市」などエリアを限定して導入し、患者である家族の通院負担と、社員本人の介護負担の軽減を図る狙い。 併せて、厚労省が定める40歳以上に対する特定保健指導に加え、40歳未満を対象としたオンラインでの保健指導を10月から導入。早期に保健指導に取り組むことで重症化の予防を図る。

　サントリーグループでは、2016年に『健康経営』を開始。従業員が心身ともに健康でイキイキと働くことは企業としての競争力の源泉と考え、同施策を推進している。

（※）出典『サントリーホールディングス』プレスリリースより。（ソース元：日経プレスリリース）

【関連URL】
◎サントリーホールディングス株式会社
https://www.suntory.co.jp

◎株式会社インテグリティ・ヘルスケア
https://www.integrity-healthcare.co.jp